株式会社TKC
WatchGuard Firebox 導入事例
ゲートウェイセキュリティを一新し、セキュリティ強化を実現したTKC
全国に11,200名超の税理士、公認会計士を擁するTKC全国会と株式会社TKCは、進化し続けるサイバー攻撃や暗号化通信のセキュリティ対策の必要性により、DPI（Deep Packet Inspection）をハイパフォーマンスで実現するFireboxシリーズの展開を開始した。また、セキュリテイ可視化ツール“WatchGuard Dimension”による可視化やレポート機能で社内のネットワーク状況の可視化も改善し、会員間での安全なコミュニケーションインフラを実現しました。
【導入企業プロフィール】
顧客 株式会社TKC
業種 ソフトウェア・システム開発、システムインテグレーションサービス他
採用製品 WatchGuard Firebox T70
All In でのセキュリティライセンス（WatchGuard Total Security Suite）の魅力
多層防御を導入するうえで、サンドボックスなどの機能追加を検討する際に、新たに、追加ライセンスやハードウェアなどの全体の導入コストに関しても、一つのポイントとなりました。複数のUTMアプライアンスの提案を受けましたが、結論としてはWatchGuard Fireboxシリーズによる、Total Security Suiteライセンスを利用する事に決定しました。
Total Security Suiteには基本的なUTMセキュリティ機能に加え、クラウドサンドボックスを活用したAPT Blocker、エンドポイントPCを振る舞いベースに保護するTDRなどが含まれています。
ウォッチガードのベストオブブリードの高性能なセキュリティ機能が、低コストで利用でき、将来的に新しいゼロディ対策機能などが柔軟に追加できるセキュリティプラットフォームのコンセプトなどにメリットを感じました。（TKC 金森氏）
多彩なレポート機能やネットワークセキュリティの可視化によるメリット
WatchGuard Dimensionは多彩なセキュリティレポート機能を提供しています。各セキュリティ機能による検知数だけでなく、トラフィック解析ができる内容も含まれています。このDimensionはすべてのFireboxユーザに無償で提供される機能であり、秀逸な可視化ツールとして多くのユーザやサービスプロバイダに好評を得ている機能です。
特に気に入ったのがドリルダウン方式による解析手法です。トラフィック状況やセキュリティ検知状況など詳細を追うことができることに魅力を感じました。誰が、どれぐらいのトラフィック量を、どのカテゴリサイトへアクセスしたのか簡単に追うことができ、詳細を把握することができるので何かセキュリティ事件・事故が発生した場合やインターネットの利用状況の詳細を把握したい場合に非常に役立ちます。（TKC 市川氏）
Fireboxアプライアンスの一括統合管理
Fireboxは各エリア支店のゲートウェイ箇所に導入される予定です。各エリア支店にはネットワーク管理者やセキュリティのスペシャリストが不在のため、センターよりリモートにて集中管理できる仕組みが必要でした。WatchGuardではDimension Commandと呼ばれるFireboxの集中管理ツールが提供されており、Dimension CommandはTotal Security Suiteに含まれるライセンスです。
複数のFireboxデバイスを集中管理できるツールが提供されていること、そして安価に実現できるのがWatchGuard社製のみでした。（TKC 金森氏）
安心のサポート体制
WatchGuard Fireboxの機能や価格だけに魅力を感じたのではなく、提案段階から関わってくれていた日信ITフィールドサービス様の体制や技術スキルにも魅力を感じました。また、Firebox導入後にはFireboxの集中管理をしているDimensionサーバを通じて設定内容の確認から変更まで、またDimensionレポートの見方や活用方法など勉強会を開催して頂き、導入後の運用に関しても大きな支援を受けています。（TKC 市川氏）
About WatchGuard
WatchGuard® Technologies, Inc. は、ネットワークセキュリティ、セキュアWi-Fi、およびネットワークインテリジェンスのグローバルリーダとして、世界中の7万5千以上のお客様に製品とサービスを提供しています。あらゆるタイプ、あらゆる規模 の企業に簡単にご利用いただけるエンタープライズグレードのセキュリティを提供することを使命とし、分散型企業や中堅・中小企業に最適なソリューションを提供しています。本社を米国ワシントン州シアトルに置き、北米、ヨーロッパ、アジア太平洋地区、中南米に支社を展開しています。詳細は https://www.watchguard.co.jp/ をご覧下さい。