2017 年 1 月 31 日 編集部記事

サイバー犯罪の標的になる中小規模企業（SMB）の増加に伴って、時間や知識が不足しているために対策が十分ではない SMB が多いことが明らかになってきました。多くのマネージドサービスプロバイダ（MSP）からセキュリティサービスが提供されていますが、外部の支援が必要な時期であることを SMB が判断するには、どうすれば良いのでしょうか。ウォッチガードのプロダクトマネジメントディレクタである Himanshu Verma が、Help Net Security のコラムでこの問題を検証し、SMB が第三者によるセキュリティ対策を検討すべきであることを示す、いくつかの重要なサインを紹介しています。この記事の要約を以下にご紹介します。

「SMB はこれまでは、限られた IT リソースをあらゆる分野に集中させてきましたが、ネットワークセキュリティだけが取り残されていました。そして、その例外である分野を補う手段として、クラウドや小規模でローカルのマネージドサービスプロバイダ（MSP）を利用して、自社の IT ニーズを解決してきたのです。ところが、新しいセキュリティソリューションでは、予防、検知、対応などのセキュリティサービスを手頃な価格のサブスクリプション型サービスとしてこれまでの MSP に追加し、わずかな作業やセットアップで簡単に「プラグイン」できるようになりました。この方法を利用すれば、マネージドセキュリティサービスプロバイダ（MSSP）という新たな種類のサービスが完成します」

Help Net Security の記事全文(英語)で、MSSP の活用を検討すべき 5 つのサインの詳細をご確認ください。