ウォッチガード、中堅企業および分散拠点を持つ企業向けに、
暗号化された通信の保護を強化したセキュリティアプライアンスの
新製品「WatchGuard Firebox M400 / M500」を発表

2014年12月4日（木）－企業向け統合型セキュリティソリューションのグローバルリーダであるWatchGuard（R） Technologiesの日本法人である、ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社（本社：東京都目黒区、社長執行役員 根岸正人、以下ウォッチガード）は、中堅企業、および分散拠点を持つ企業向けに開発された次世代ファイアウォール（NGFW）／統合脅威管理（UTM）アプライアンスの新製品、「WatchGuard Firebox（R） M400 / M500」を発表しました。同製品は、企業において必要とするネットワーク帯域幅の急増、高速ネットワーク接続への要求、トラフィックの暗号化といったネットワークセキュリティの課題に対応し、安全なネットワークの構築を支援します。最新型のIntel（R）Pentium（TM）とIntel（R） Celeron（TM）プロセッサを実装したWatchGuard Firebox M400 / M500は、すべてのセキュリティ機能を有効にした場合のパフォーマンス比較において、他社ソリューションと比較して最大61%高速なスループットを実証しています（注1）。また、HTTPSでの暗号化されたトラフィックの検知スループットにおいても最大149%のパフォーマンス向上を達成しており（注2）、ネットワークのパフォーマンスを損ねることなく、強固なセキュリティ対策を実現することが可能になります。

最新の業界レポートでは、暗号化された通信の増加と暗号化された通信に潜む脅威への対応の重要性が着目されています。ガートナーのレポート「Security Leaders Must Address Threats from Rising SSL Traffic（セキュリティ担当者はSSLトラフィックに潜む脅威に備えるべきである）」では、暗号化されたトラフィックが増加するにつれて、これらの脅威も急速に拡大する傾向にあり、ガートナー社では、企業を標的としたネットワーク攻撃において、監視機能のバイパスに暗号化トラフィックを使用する割合が、今日の5%未満から、2017年には半数以上にまで拡大すると予測しています（注3）。

ウォッチガードのコーポレートストラテジ／プロダクトマネジメント担当バイスプレジデントであるデイブ・テイラー（Dave R. Taylor）は、次のように説明しています。「中堅企業および分散拠点を持つ企業におけるネットワークの要件は、今や数年前の大規模企業の要件に匹敵するものとなっています。暗号化トラフィックの増加、さらにはインターネット上のトラフィック増加（21%増：注4）、および接続回線の高速化（42%増：注5）に伴い、企業は高速なネットワークパフォーマンス環境を維持できるファイアウォールを求めています。私たちのお客様は、ネットワークの安全を確保しつつ、従来通りユーザの業務に支障のない高速なネットワークパフォーマンスを維持したいと考えています。これらの課題を解決するのが、ウォッチガードの新Fireboxソリューションとなります。」

ウォッチガードのNGFWおよびUTMアプライアンスは、最新型のIntel（R）Pentium（TM）とIntel（R） Celeron（TM）プロセッサを実装し、ウォッチガード独自のFireware OSにより稼働しており、高速なファイアウォールのパフォーマンスを可能にしています。ウォッチガードのエンジニアリング担当グローバルバイスプレジデントであるシンヤオ・ワン（Sin-Yaw Wang）は、「インテルの最新のマルチコアプロセッサにより、私たちのファイアウォールソリューションは、パフォーマンスにおけるボトルネックを発生させずにすべてのセキュリティ機能を同時に有効にすることができます。さらに、今後のセキュリティ要件の変化に備えて、新たな機能を追加する『予備スペース』も容易に確保することが可能となります。私たちはパフォーマンスを最大化する独自技術を提供しているのです」と述べています。

インテルのコミュニケーションインフラ部門担当ジェネラルマネージャであるスティーブ・プライス（Steve Price）氏は、以下のようにコメントしています。「WatchGuard Firebox M400およびM500のアプライアンスでは、Intel（R） Core（TM）プロセッサの最新バージョンをネットワークトラフィックの検査に活用し、新たなIntel（R） QuickAssistテクノロジのメリットを存分に生かし、パフォーマンスの劇的な向上を実現しています。これによりお客様は、パフォーマンスを犠牲にすることなくセキュリティシステムをフル稼働させることが可能になります。」

WatchGuard Firebox M400およびM500は、1GbEの銅線または光ファイバー接続のいずれにも対応可能なSFP（small form-factor pluggable）を2ポート提供しており、エンドユーザの環境に柔軟に対応しています。SFPトランシーバーもアクセサリオプションとして用意されています。両モデルでは、WatchGuard Fireware OS v.11.9.4が搭載されており、本OSバージョンでは、HTTPSトラフィックのきめ細かいインスペクションを簡素化し、ポリシー定義において数値の代わりに名前を使用できる新機能が含まれています。新アプライアンスに関する詳細は以下のページをご覧下さい。
www.watchguard.co.jp/products/firebox-m400-m500

販売開始日：　2014年12月4日
日本円参考価格（オープンプライス）
Firebox M400： 833,600円 ～　 （ハードウェア本体、LiveSecurityサービス / Standard Supportサービス ：1年間のメーカー保守サポート付き）
Firebox M500： 1,291,200円 ～　（ハードウェア本体、LiveSecurityサービス / Standard Supportサービス ： 1年間のメーカー保守サポート付き）

「これまでセキュリティ機能の利用とネットワークトのパフォーマンスは相反するものでした。一般的に有効化されているセキュリティ機能が増えるほど、ネットワークスループットが低下するといったケースが多々ありましたが、ウォッチガードでは独自のFireware OSにより、ネットワークスループットとセキュリティを両立した製品を実現しています。」

（注1）　MIERCOM Performance Report http://
http://www.watchguard.com/docs/analysis/miercom_report_112014.pdf
（注2）　同上
（注3）　Gartner, Inc. 「Security Leaders Must Address Threats from Rising SSL Traffic」 Jeremy D’Hoinne / Adam Hils共著、2013年12月9日刊
ガートナーは、リサーチ出版物で取り上げた特定のベンダ、製品またはサービスを推奨するものではありません。また、最も高い評価を獲得したベンダのみを選択するよう、技術を利用する立場にあるユーザに助言するものではありません。ガートナーの調査結果に関する出版物は、ガートナーの調査結果に基づく意見を反映したものであり、事実の記載として解釈されるものではありません。ガートナーは、明示または黙示を問わず、本リサーチの商品性や特定目的への適合性を含め、一切の保証を行うものではありません。
（注4）　2014年刊行のインターネットレポートにおけるAkamai社の見解　
（注5）　CiscoのグローバルIPネットワーク予測：　
http://www.cisco.com/c/en/us/solutions/collateral/service-provider/ip-ngn-ip-next-generation-network/white_paper_c11-481360.html

WatchGuard（R） Technologiesは、業界標準ハードウェア、ベストオブブリードセキュリティ、ポリシーベースの管理ツールを独自アーキテクチャにより統合したビジネスセキュリティソリューションを提供するグローバルリーダとして、全世界の企業にセキュリティソリューションを提供しています。ウォッチガードファミリ製品は、複数のセキュリティサービス、シングルコンソールによる導入と管理、インテリジェントに統一された脅威管理を統合し、すべての規模の企業に安全なビジネスの継続を支援します。ウォッチガード製品は先進的な独自のサポートプログラムLiveSecurityサービス / Standard Supportサービスにより守られています。本社を米国ワシントン州シアトルに置き、北米、ヨーロッパ、アジアパシフィック、ラテンアメリカに支社を展開しています。日本法人であるウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社は、多くのパートナーを通じて、アプライアンス製品、セキュリティの「可視化」、セキュリティとネットワークの「管理」など拡大するニーズへのソリューションを提供しています。詳細は http://www.watchguard.co.jp をご覧下さい。

WatchGuardは、WatchGuard Technologies, Inc.の登録商標です。その他の商標は各社に帰属します。

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